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summary

狙われた日華の金塊 ドル崩壊という罠

狙われた日華の金塊 ドル崩壊という罠の写真

・アメリカ勢が自らをデフォルトに追い込んでまで得ようとしているものは、日本勢と華僑・華人ネットワークとが数百年にわたって退蔵してきた金塊である(p8)

・現在起きているのは単なる景気循環シーンではなく、資本主義が行き詰る中、「次の資本主義」へ移行するプロセス、方向性は、地域統合か地域分割、日本の時代(日本円が選ばれる)が2011年までは続く(p24)

・国家が国家であるための条件として、1)外交権、2)治安維持を行う警察権、3)通貨発行権がある(p36)

・バイアメリカン条項は、各国から非難されたが、カナダだけは適用外とした(p37)

・日本が当面の間デフォルトしないと考えられるのは、2010年1月に発表した定期預金残高が200兆円もあるから(p42)

・かつで1820年に、中国・インド・東南アジア(日本含む)の所得は58%であった、1992年で37%、2025年には200年ぶりに57%となり、かつての地位を取り返すと期待されている(p44)

・最近のGMO(遺伝子組み換え作物)は、1回の収穫しかできないターミネータ技術である(p65)

・2008年4月の最後の米ロ首脳会談では、「ロシアは低濃縮ウラン、アメリカは高濃縮ウランの縄張りを決めた」(p78)

・ライトブリッジ社は、核廃棄物として兵器転用可能なプルトニウムを作り出さないような核燃料(トリウムは中性子1個吸収してできるウラン233を使用)を発展sさせるためにつくられた(p81)

・アメリカが政府資金を投じて行っている実験は、既存の原子炉で用いるためのプルトニウムとトリウムを混合させた燃料の開発(p88)

・トリウム原発に移るためには、核兵器は決して許すべきでない・プルトニウムができてしまう原子力技術は捨てられるべき・トリウム獲得にアメリカが勝ち残ること(p90)

・インドの約半分の海岸では30万トン以上のトリウム確認、放射性ガスを放散しないので危険ではない、採りつくしても一晩のモンスーンでトリウムを含む重砂は復活する(p95)

・りん酸塩鉱物の1つであるモナザイトの中にトリウムが含まれる、インドでも北朝鮮にもある、戦前に京都帝大が行っていた原爆研究は北朝鮮のモナザイトを用いていた(p98)

・2009年10月に中国は対外決済のために5600本(400トロイオンス)の金塊をアメリカから受け取った、3本を調べてみると金メッキされたタングステンであった、調査の結果、アメリカは合計64万本のメッキ品を作ったことが判明(p110)

・その結果、2004年4月にはロスチャイルドは1919年以来してきた「金値決め」の役割を放棄することになった(p111)

・2004年を境に金についての世界は変わっていった、これを巧みにかわす働きをしてきたのが、金ETFである、日本でも2008.6に上場が承認された、2009.10に中国で起きた事件以来、金地金でさえ信頼性が大きく揺らぎ始めた(p114)

・日本(旧華族、旧軍人ネットワーク)と中国(華僑・華人)は、共同で莫大な量の金塊をフィリピンのミンダナオ島の地下金庫で管理している(p131)

・フィリピンは、アジアにおいて500年近くにもわたって決済手段として流通する「銀」の集積ポイントであった(p148)

・日本は日清戦争で奪い取った賠償金(2億金両)をロンドンに在外正貨として預託することで、金1=銀32に固定する金本位制が導入可能となった(p151)

・マーケット外から突如として現れる莫大な金塊は、金マーケットを「瓦落」へと陥れる、金は2020年までに無価値となるという声もある(p195)

・我々がすべきことは、利己的になることではなく、次の時代を見据えた模範となる思考と行動を身の回りから始めていくことである(p204)