・EVの開発レースでは、テスラが独走態勢と言っても過言でないが、中国勢もすごい、NIO、BMD、宏光（ホンガン）、小鵬汽車、AIONの５強からは目が離せない。2020年120万台が、21年には300万台強、22年には600万台に達する（p９）
・日本はCOP26で「2040年までに全面EV化、35年に主要市場でのCV（CO2排出車：ガソリン・ディーゼル・ハイブリッド）禁止」という２０カ国合意に日本は反対している、この合意には、各国自治体も参加している（p１５）
・日本での電動車には巧妙なごまかしがある、１）電気自動車(EV)、２）ハイブリッド車、３）プラグイン・ハイブリッド車、４）水素燃料電池車までひっくるめており、５）e-パワー車(SHV)まで含めることがある。SHVとは、日産ノートが該当し、シリーズハイブリッドと言われ、車体搭載ガソリンエンジンで発電してその電力でモータを回して走るもの（p１７）
・３０年前に開発されたIZAは、インホイール・モータ（車輪にモータを組み込む）があり、これによると駆動伝達系エネルギーロスはゼロとなる、更に独自のブラシレスDCモータまで発明、この清水式ダイレクトドライブ（DD)方式は今でも世界に通用する超技術である、最新E Vでもこの方式は採用されていない（p４８、６５）
・エンジン内でガソリンを燃やすのでエネルギーの９割は排熱で失われる、ガソリン自動車のエネルギー効率は１割、それに対して火力発電所で発電した電気を蓄電池に溜めて、モータをEVで走らせると、エネルギー効率は４割りとなる、石油消費量は現在の４分の１となる。これを自然エネルギーに頼れば石油は要らなくなる（p５０）
・1949年（昭和24）には電気自動車の使用台数は3299台となったが、1951年頃から電気自動車の生産が漸減し始めた、そして1954年には電気自動車が街頭から姿を消し、55年には、道路運送車両法から電気自動車の項目が削除＝EVに対する死刑判決、された（p６９）
・EVはほぼ一生メンテナンスフリーだがエンジン車はそうはいかない、ピストンリングとシリンダーの気密性を保つため、内燃機関にはエンジンオイルなどが不可欠、点検・整備・部品交換が常につきまとう、これは複雑な駆動系メンテにも言える。テスラは１００万キロ走行を保証すると公言している（p８６）日産リーフは４万キロ近く走行しても、基本的な車検代の他はほどんどかからず、メンテの安さはEVオーナが全員実感している（p１３２）
・EVの回生ブレーキは制動エネルギーをモータの逆回転トルクに換えて発電し、またバッテリーを充電する。だからエネルギーをロスなく使い切ることができる。内燃機関では逆立ちしてもできない（p８８）
・テスラは垂直統合システム、つまり、全てを内製化して一本のシステムに統合し、一切外注しない、だからテスラはバッテリーを全て自社生産する。ニッケル輸出をインドネシアに依頼し、同国は輸出を規制していたが、それに対してニッケル鉱山の経営を申し出て、自社で鉱山を所有している（p１４７）
・中国国内で外国企業が業務する場合、中国政府は必ず合弁を条件としていたが、習近平は、テスラだけは例外とした。更に上海の一等地を、G・ファクトリー用に提供した。それに対して、マスクはテスラEVの特許公開を習近平に確約した。それを学ぶことで、NIO、Xpeng、BMD、Aion、宏光（５強）が優秀な中国EVメーカとして成長していった（p１５０）
・アメリカG Mは、同社４０車種を全てEVにすると宣言し、更にディーラーの数を2021年時点で４０％と契約解除している、こうして2030年までに世界の自動車業界でディーラーは完全消滅すると予測されている（p１５３）
・EVの部品数は、ハイブリッド車の約１０分の１であり、それだけ故障率も低くなり部品交換も激減する。トヨタがE Vを断行すると、７割から９割の下請け企業を切り捨てることになる（p１５６）
・最も信頼できる燃費基準は、高速道路でクーラーをつけて時速１００キロで達成可能な走行距離＝EPAモードである（p１９５）
・日立が高性能DD方式、軽量インホイール・モータの開発に成功という最新ニュースがある（p２０７）これにより駆動系がなくせて、車内空間が広がり設計に自由度が増す（p２０７）
・先進EVは、充電時の発熱対策を完了している、極寒期には暖め、高熱時には冷やす、これによりバッテリー寿命は驚異的に伸びている、なのでイーロンマスクは、テスラEVの走行寿命１００万キロを保証すると宣言できた（p２２１)
・海外では電気スタンド設置は、EVメーカが行うのが常識、また中国ではバッテリー交換ステーションがあり、５分で満充電バッテリーと交換終了する、交換代金は無料（p２４１）日本では、充電料金は、電力量ではなく、かかった時間で課金される（p２４５）
・欧州での充電ステーションは、一基あたり３５０kWhであり、最速５−１０分で充電可能となる、日本で一般に普及しているのは５０kWh（p２５３）
・E Vに換えたら原発なら１０基、火力なら２０基の増設が必要という発言は完全に嘘であった、深夜電力を利用すれば可能。（p２８４）更に日本の全乗用車、全トラックを全てE V化しても全国の発電量を約１０％増やせば良い（p２８５）
・上海G M五菱（ウーリン）が開発した、宏光MINIは４４万円、航続距離は１２０キロ、佐川急便と配送用EVの製造契約を締結している（p３０３）
・欧州では、ソーラーEV（E Vとソーラーのハイブリッド）が主流になっていく可能性がある（p３０８）
・Xpengは、スカイEVの発売時期、販売価格（２０２４年まで、1780万円）を公表した意味は大きい、これは習近平政権がゴーサインを出したことを意味する。（p３１２）
・トヨタは2021年12月14日の発表の半年前までは、１年間にE VとFCVを合計２００万台生産すると言っていたが、新計画では２０３０年には、E V３０種類、年３５０万台販売するとし、方向転換をなった（p３１７）2022−2030年の９年間で８兆円の巨大投資、完全EVの開発・設備に４兆円（電池投資２兆円）、３種（ハイブリッド、プラグイン、水素）に４兆円）である（p３１８）トヨタが一貫して主張していきた全方位戦略を、すでにレクサスについては完全放棄している（p３２０）
