・大口顧客優先の思想は徹底していて、バブルの絶頂期でさえも、７０％以上の個人投資家が損をしていた（ｐ３６）
・日本株売りの最大の理由は、欧米の機関投資家がヘッジファンドの解約売り、為替差損での損失を少しでも取り戻すための現金化にある（ｐ３９）
・アメリカは金融立国として国力を維持するために、アフガニスタン・イラク侵攻を解釈すべきである（ｐ６６）
・多様なジャンク債を大量に集めてパッケージ化し、それを小分けすることで、リスクを分散できるということに気づいた（ｐ６９）
・オバマ政権は、金融危機の収束を眺めつつ、次のバブルを用意することになる（ｐ８７）
・中国は、シカゴ気候取引所と協力し、北京環境取引所を０８年８月、天津排放権交易所を１０月に開設している（ｐ１０１）
・歴史を振り返ると、バブル経済は金融分野における技術革新とともに生まれた、債権・株式等、お金と同等の役割がつくられたときにバブル経済が発生している（ｐ１０２）
・ドル安になれば、どの国も輸出企業の業績が悪化することになるので、だれもドル安を好まない（ｐ１１０）
・ドル高は、アメリカ財政にとっても好都合に作用する、アメリカは財政赤字を埋めるために発行する国債（米財務省証券）を、各国の外貨準備として購入させるのみでよい（ｐ１１１）
・ドル支配の終焉が訪れるとすれば、世界の人口の伸び率と世界のGDPの伸び率が鈍化するときである（ｐ１１７）
・アメリカは、今回の金融危機を乗り切るために、時価会計の原則を変更した、つまり、１０月１日に発表された米証券監視委員会による、証券化商品の時価会計緩和を行った（ｐ１６６）
・貴金属にこれから投資の可能性があるとすれば、金ではなく、パラジウムや白金である（ｐ１８３）
・銘柄選択は、そのセクターのナンバーワン企業を選ぶべきである（ｐ１９２）
・現在、海運株（日本郵船、商船三井）が大不況時の水準まで落ちている、海運株は景気に敏感である（ｐ１９９）
・農機具メーカー（クボタ、コマツ）や、トラックメーカ（日野、いすず）は、今後の需要次第で戻る可能性がある（ｐ２０２）
