・バブル崩壊の原因は、１９８５年プラザ合意、もっと言えばその前の貿易摩擦問題＝オレンジ・牛肉問題にある。日本経済の没落原因は米国がそれまでの、日本にとっての市場であることを拒否し始めたことにある（ｐ２３）
・中東と北アフリカを除く原油は、２００６年に生産量のピークをうち、世界全体の原油生産量も２０１６年には減少に転じるといわれている（ｐ３３）
・２００８年４月の概算値では、日本人口：１億２７７３万に対して、６５歳以上の人口は２８８９万人（２１％）である、これはインフレを助長するという結論となる（ｐ４１）
・これから起きるインフレは、株や不動産も大きくやられるであろうが、最も大事な生活物資の価格が急上昇すると予想される（ｐ４２）
・戦後インフレ時には、財産税も実施された、最低課税価格は１０万円で２５％、１５００万円以上の不動産には９０％（ｐ７５）
・原油をドル建て決済にする一方で、金は低く抑えられた、投機としての金先物市場の思惑が働いたから（金の値下がりを前提とした空売りヘッジ）（ｐ１３０）
・米国経済が破綻しようが、世界恐慌が起きようが、金価格は上昇する、２０２０年までは上昇（８０００円前後まで）する（ｐ１３８）
