・アメリカのサブプライムローンでの悲劇は多いが、２００４年までに購入した人の４分の３はなんとか返せているｐ１７）
・１９９０～２００７年までの日本の労働生産性の上昇率は、労働者一人当たりではなく、実際に働いた時間当りの実質GDPで計算すると、２％成長でほぼ変化なし（ｐ３４）
・少年兇悪犯は戦後から１９７０年にかけてぞ増加したが、１９９６年頃迄は減少している、それ以降２００２年にかけて増加したが、警察の路上犯罪対策強化により減少している（ｐ３９）
・給食費未納問題について、払われるべき４２０１億円のうち、未納金額は２２億円であり、０．５％（ｐ４２）
・１７００年ころまでは、世界はほとんど一様に貧しかったが、その後の３００年で格差が生じた（ｐ７１）
・日本はジニ係数に比べて、相対的貧困率（所得の中央値の半分以下の所得しかない人の比率）が高いことが問題である（ｐ９９）
・日本の女性が２８歳で出産育児のために会社をやめて２人の子供を３４歳まで育てた後にパートで働いた場合、この女性の家族が諦めなければならない所得は、２．３７億円（ｐ１１９）
・日本の現在の年金制度は、世界一気前のよいもの、典型的な日本の年金給付額は２３．６万円／月（p１３５）
・GDPを国別に比較する場合において購買力平価を用いたGDPを使うのは、所得の低い国ではサービス価格が低いなどの内外価格差が調整されて一人当たりの生活水準が明確になるから（ｐ１５５）
・１８４０年までは中国のGDP はイギリスの４．４倍、アメリカの８．５倍、日本の１１倍、１９世紀末にイギリスは中国のGDPに近づいた、日本は４分の１程度（ｐ１６０）
・１０年前に１００万円投資した場合、各年にいくらの価値になっているのかにおいて、１９９５年から２００５年までは米国株式、それ以降は「金投資」が投資効率が良い（ｐ１７５）
・日本の輸出に占める国別、品目別のシェアは、乗用車では米国が４０％強で中国の２％より大、資本財は２０％である（ｐ１９４）
・日本は名目金利が低いので下げられないという意見があるが、量的緩和を行えば金融はいくらでも緩和できる（ｐ１９７）
・消費者物価は、資源価格（含む食糧）、サービス価格、ハイテク価格（耐久消費財、通信料）の３要素で構成される、資源価格は２００８年に乱高下したが、それ以外はあまり上がっておらず、総合的には上がらない（ｐ２４９）
・日本のエネルギー効率は、為替レート基準ではアメリカより大きく、欧州レベル、購買力平価ではアメリカよりも高いが欧州よりも低い、 低いエネルギー投入で一定の生活水準が得られることを意味する（ｐ２７１）
