・日経平均が上昇するのは、GPIF（年金管理運用独立行政法人）の買いも理由の一つだが、外国人投資の資金流
入が大きい（ｐ３）
・原油の過去１００年の平均価格が２ドルであること、米国の物価水準の変動を考慮すると、２０ドル程度まで下がっても不思議でない。と、中原氏は述べた（ｐ２０）
・実際に現地調査を行ってみると、シェルーガスを採掘すると一緒にシェールオイルも採れるので、それを合わせると生産コストは１バレル＝２０から３０ドル程度、掘削技術が進んでいることもある（ｐ２３）
・古い油田に炭酸ガスを閉じ込める方法で、日量３０万バーレルの原油が汲み出されている。（ｐ２７）
・アメリカは３９年ぶりに、サウジアラビアを抜いて原油生産量１位となった（ｐ３０）
・原油在庫、トレーダたちが投げ始めた原油を保管する場所がいまのアメリカに見当たらなくなったので、２０１４年７月に原油輸出解禁した（ｐ３２）
・日本は、原油安に加えて、円安、金利安というトリプル安になるので、GDPを１.6％程度上げる可能性がある（ｐ３６）
・本国投資法（HIA）により、海外留保利益総額の１兆ドルのうち、3000億ドル程度が本国に還流した（ｐ７５）
・FRBの金利正常化と、HIA2法案成立がダブルでやってくるので、２０１５年後半には１ドル１２５円の円安が起きている可能性がある（ｐ７７）
・貿易赤字が昨年後半からどんどん縮小して、ついに黒字化した。これが円高を招く可能性もある。また国内回帰の動きも要因となる（ｐ８１）
・アパレルの本場中国からアパレルメーカーが日本にやってきて工場を設立する。メイドインジャパンというブランドを手に入れたいのが第一の原因、賃金は殆ど中国と同じ、土地の利用料が中国よりも足利市のほうが安い（ｐ８２）
・ECBがマイナス金利のドイツ国債を買い続けているのが異常な政策、７年モノの金利がマイナス0.048%、日本の１０年国債は0.3%程度（ｐ８７）
・秋にかけて円安が起きるとすれば、GPIFに追随する形で保険会社、かんぽ生命、ゆうちょ銀行が資産の組み換えを行うので（ｐ９９）
・AIIBの行うアジアインフラ開発は、プロジェクトに金をつけ、それによって中国が抱える余剰鋼材を消費させるための構想である（ｐ１２０）
・中国が資本金の３０％を出資、出資国が増えてもそれを維持する方針。重要案件の議決は７５％以上の賛成が必要なので、中国が反対すれば通らず、実質上の拒否権を持っている（ｐ１２２）
・１４年末の中国の外貨準備高は、３．８兆ドルで半年で、０．１５兆ドル減少、景気低迷による資産流出が０．４兆ドル以上ある。この結果、中国は外界資産よりも借金のほうが多い状況となる（ｐ１２３）
・金融緩和により、２０１６年まではもつ。しかし２０１７年は危ない（ｐ１２５）
・金融規制改革法における新ルールとは、１）銀行あるいはそれに準じる金融機関のヘッジファンドへの経営参加の禁止、２）銀行によるデリバティブや商品先物への投資を禁止（ｐ１６１）
・実施時期は、当初２０１５年７月であったが、２０１７年７月に再延長となった（ｐ１６３）
・ネットキャッシュの多い企業として、古河財閥系のファナック（9287億円）以下、任天堂、キャノン、信越、キーエンス等がある（ｐ１７４）
・日銀の異次元緩和は、２０１５，１６年度は問題なく、２０１７年度いっぱいは、何とかもつだろうと予測される。株式投資を行う絶好の機会である。２万８９００円程度まで上がるだろう（ｐ１８０、１８８）
・日本の純債務はGDP比較で２３４％と大きいが、日銀・政府機関の保有分を相殺すると９４％となり、米英なみとなる（ｐ１８３）
・現在は戦後１７番目の景気拡大期にあたる。これは５６年前の１９５９年と同じ位相と考えられる（ｐ１９１）
・４０か月程度のキチンサイクル（在庫循環）、ジュグラーサイクル、およそ２０年のクズネツクサイクル（建設循環）、５０－６０年のゴンドラチェフサイクル（長期循環）のすべてが上昇期に入るゴールデンサイクルに、日米同時に入る（ｐ１９６）
・アメリカ経済の回復が見込まれるときには、日本の一流どころで割安な電子部品株（ダイキン、京セラ、キーエンス、サンケン等）が上昇するだろう（ｐ２１５）
・推奨１０銘柄以外には、JPX４００のETF（日興、野村、大和等）（ｐ２２８）
・大成建設：リニア新幹線のトンネル掘削工事、東レ：水処理用逆浸透膜・炭素繊維、日医工：ジェネリック医薬品、ヒロセ電機：自己資本率高く、キャッシュリッチ、ファナック：工作機械とロボット、日東電工：ニッチ製品で世界トップ、ビジョン：育児用品、ユニ・チャーム：衛生用品、ミクシィ：スマホゲーム（ｐ２３８）
