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summary

「科学技術大国」中国の真実 (講談社現代新書)

「科学技術大国」中国の真実 (講談社現代新書)の写真

・中国がスパコンの性能を不断に向上させる一方で、日本の最高性能のスパコンは、22位であった、中国は20位以内に3つものスパコンをランクインさせている(p18)

・大量の研究人材と資金を投じさえすれば一定の成果が得られる遺伝子の解析作業や、リスクが大きく政府のリーダシップが必要な宇宙開発では圧倒的な強さを見せる(p20)

・中国から海外へ移住する波は歴史的には今までに3つあり、1)唐代の9世紀、2)明代の16世紀、3)19世紀清朝末期で労働力として、4)現在、である(p33)

・中国には、少数ながら共産党以外の塔はが存在しその一つが海外からの帰国華僑で構成される「致公党」である、1925年にサンフランシスコで成立、党員は2万人(p35)

・米国で博士号を取得した約5万人(2007年度)のうち、3分の1が外国人、中国:5002人、次がインド、韓国と続く、日本人は330人(p36)

・中国は理系人材を大切にする一方で、日本は理系人材が報われない、日本では学歴が上がるほど就職が困難になる(p44)

・中国の指導者は序列1位から9位まで、一人を除いて理系出身(p45)

・論文数から見る研究者の質は、米国が圧倒的な地位を占めている、そして英国、ドイツの後に日本の研究者の質が高い(p50)

・国家財政における科学技術経費の増加率は、財政収入の成長率を上回らなければならないという規定が「中華人民共和国科学技術進歩法(1993)」にある(p73)

・日本では2003年にH2ロケット6号機が打上げ失敗した後、宇宙開発予算は大幅に削減、1年半にわたって打上げは凍結された(p95)

・湾岸戦争後の終結後に、劣化措置が施されて、100メートルの誤差を有する信号として、GPS測位サービスが提供されたが、各国からの反発もありクリントン大統領によって2000円にその措置は完全に解除された(p104)

・上海交通大学の研究所では、すべてのプロジェクトは4年後とに厳しい評価を下されて、成果を上げていないプロジェクトは直ちに中止されてそれに属していた研究者全員は解雇される(p144)

・中国企業では研究開発費には、それに少しでも関わるものは全て計上している(p160)

・中国では製造額に対する研究開発費の割合が8%を超えるものを「ハイテク」と定義しており、OECDの定義とは異なる(p161)

・中国国産の自動車メーカは世界一の市場となっているが、エンジンは国産では製造する能力がない、組み立てるだけ(p164)

・中国において生み出される特許は、既存の特許に少しの変更を加えたものが大多数(p175)

・CPUをたくさん繋げることでCPUの能力を挙げているが、チップ間の同期をとる技術設計は中国では進んでいない(p181)

・サムスンは日本より上回る品質の製品を開発したわけではない、技術力ではなく、市場ニーズを把握した上でのビジネス戦略で勝利した(p207)

・米国は、ルールではなく、市場によって標準を獲得してきた、安くて質のよい「ハの字型」プラグの製品を大量に市場に投入するデファクト標準を作った(p219)

・一番大事なコア技術は公開せず、それ以外の周辺技術については公開して標準化する(p232)

2011/1/23作成