・太陽光と風力の発電コストは急速に低下、電力市場では化石燃料コストを下回るところが増えている。デンマークでは２０１６年稼働の風力発電所は、石炭・天然ガス発電所の半分のコスト、オーストラリアでも石炭よりも安い（ｐ２）
・２０１０年初めで稼働していた米国５００超の石炭火力発電所のうち、１８０箇所以上がすでに閉鎖されたかか、その予定、稼働しているのは３４３箇所（ｐ７）
・天然ガスは燃焼時のCO2発生は石炭燃焼の半分だが、ガス田やパイプラインから、温室効果がCO2よりも高いメタンが大量に漏出することが明らかとなった（ｐ８）
・エネルギーの転換に失敗しつつあるのは、巨大石油資本の、シェブロン、エクソンモービル、シェルなどの大手独立系石油・ガス会社、２００９－１３年に３社は５０００億ドル投資したが、２０１３年の生産量は減少した（ｐ１０）
・石油業界は、政府補助金への依存度が高い、２０１３年の世界全体の政府補助金は６０００億ドル、再生可能エネルギー：１２００億ドルの５倍以上（ｐ１２）
・フランスでさえ、２０２５年までに原子力発電の割合を５０％にまで減らそうとしている、中国は１．６万メガワットの原発を有しているが、世界最大となる９．１メガワットの風力発電をすでに開発している（ｐ１６）
・シェルは、米国内でのシェール岩層の掘削を縮小した、シェル、トタル、スタトイル（スウェーデン）もお、カナダのタールサンドのプロジェクトを一部中止した（ｐ２５）
・全米世帯移動調査において、３５歳未満のすべての人口で自動車運転が減りつつある、２００１－９年において、２３％減少（ｐ２９）
・欧州での自転車販売量は、２０００－２１００万台であり、すべての国で、自動車の販売台数を上回っている（ｐ３２）
・中国の自動車保有台数は、１０００人につき６９人で、２００９年には米国（４人につき３台）の米国を抜いて、世界最大の新車市場となった。（ｐ３６）
・２０１４年、ノルウェーで最も売れているのは、電気だけで走る電気自動車、テルサ・モデルS（ｐ３９）
・石炭は地中から掘り出されてから発電に使われるまでに、年間３４５０億ドルを米国経済に課している。その大部分は、医療費の負担と気候変動によるもの（ｐ４４）
・中国では３つの省と３つの大都市（北京：半減、天津：１９％減、重慶：２１％減、河北省、山東省など）が、２０１７年までに石炭使用量を大幅に削減すると公約した（ｐ６０、１８０）
・世界で稼働中の原子炉は、２００２年の４３８基がピーク、２０１４年には３１か国で３８８基、大半は日本の原発稼働停止のため（ｐ６６）
・福島原発の原子炉を廃炉にするには、４０年と１０００億ドルがかかると推計されている、これには被災者への補償（４０００億ドルと推定）は含まれない（ｐ７５）
・中国でもインドでも、２０１３年には風力発電が原子力発電よりも多くの電力を発電した（ｐ８０）
・太陽光発電は、２０１４年前半において、１４か国とカリフォルニア州において、たとえ補助金がなくても価格競争力があるとされている（ｐ８６）
・カリフォルニア州にあるCSP（集光型太陽熱発電）方式だと、最大６時間の熱エネルギーを溶融塩に蓄えておけて、日没後も長時間発電ができる、チリのアタカマ砂漠にあるCSP発電所のものは、１８時間分蓄電可能（ｐ１００）
・世界中で使われる推定１５億個の灯油ランプは、全住宅照明の１％に満たないが、照明部門ではCO2排出量の２９％を占める（ｐ１０２）
・風力発電は、冷却用の水を必要としないので、水は灌漑・住宅用、環境目的に使える、また大気中への汚染物質を排出しない、建設工期は、原子力発電所では１０年程度だが、風力発電は１年（ｐ１１１）
・中国では２０１３年、風力発電が原子力発電を上回り、石炭、水力発電につぐ、三番目となった（ｐ１１２）
・ベネズエラは有数の石油産油国だが、電力の６０－７０％を水力発電としている。石油を輸出できるように（ｐ１４７）
・世界の自動車業界が、内燃機関エンジンから、効率がその３倍となる電気モーターへシフトするにつれて、石油市場は縮小するだろう、このことは、パイプライン、石油精製所、ガソリンスタンドが変わることを意味する（ｐ１７１）
・世界で最もダイナミックなエネルギー効率基準制度は、１９９９年に導入された日本のトップランナー方式。市販されている最も効率が高いものが、それ以降に販売される製品に対する基準（３－１０年以内に基準到達）となる。それにより、２２－９９％の効率向上が見られた。この対象としては、エアコン、コンピュータ、家電、産業用モータ、照明器具、軽自動車、トラック等、合計３０以上（ｐ１７７）
・ウォーレンバフェットは、２０１４年までに、太陽光・風力発電開発に、１５０億ドル投資してきた、さらに同額投資する準備があると発表している（ｐ１８２）
