・日本はすでにデフレを脱却している経済であるため、この株式相場の下げの日柄が終わる２０１６年末には底を見て、再び日経平均が上昇に転じる。株式相場の大底は２００８年１０月（まえがきｐ３）
・すでに世界はゼロ金利なので、金利は役目を終えて、為替相場がもっぱら景気の安全弁として使われる時代である。金利の世界で景気が調節できたインフレ時代とは別のデフレ時代の発想が必要だろう（まえがきｐ５）
・ドルは２０１５年６月５日につっけた１２５円８６銭が天井であり、それ以上円安には進まないだろう。ここから円高トレンドになり、２０１７年に１００円割れとなるのは確実、２０２２年には６５円となる（ｐ１６）
・相場は、自ら動きたいから動いている。１０年、２０年といった周期で発生する大きな波動のことを指す。「４０年半」が極めて重要な日柄である（ｐ２５）
・FRBの利上げ判断が愚かな政策だったかといえば、米国はいまデフレの真っ最中であるから。そのデフレの終わりは２０２２年。１９４１年から金利上昇４０年半のうち最初の２７年が緩やか、残りの１３年で物価や金利上昇が加速する（ｐ２７）
・アメリカのデフレの起点は１９８２年、そこから２７年目ば２００８年（リーマンショック）、そこからディスインフレの加速局面とすると、２０２２年まで続く（ｐ２８）
・相場の転換点となる日柄を考える場合、６２日、６２週、６２か月、１６２日、１６２週、とその半分の日柄がカギを握る（ｐ３７）
・１９９５年４月（１ドル７９円）というのは、１９６８年３月に採用された金の二重価格制からの２７年目に当たる、さらに２７年目は２０２２年となる（ｐ４６、４７）
・太陰暦で月足のチャートを描くといろいろ不具合が生じる。１か月の日数を２８日で区切る必要がある。週足・日足は自然界のサイクルに合致している（ｐ５１）
・以前はファンダメンタルズを見ておけば為替相場を予測できたが、１９８０年に行われた外為管理法の原則自由化で状況変わった。経常取引以外に資本取引が認められた。貿易収支黒字により円高になりそうだが、資本取引により円が売られたので相場は動かなくなった（ｐ５５、５６）
・２０１５年６月（１２５円の円安）は、１９９８年８月（１４７円）からの１６年１０か月。２７を１０倍して１６で割ると、１６年と１０か月となる。１９９５年４月からの２０年３か月は８１四半期で、重要数字４０年半のちょうど半分（ｐ８８）
・２０１６年半ばまでは大きく下落しないだろう、せいぜい１１０円程度。後半になると、２０１６年８月（１９７１年ニクソンショックから４５年目＝５４０か月、ドル７５円という大底をつけた２０１１年１０月から１９四半期）という重要な日柄がくる（ｐ９３）
・２０１７年第三四半期までは、ユーロ安・円高だが、それ以降はユーロ高が始まるドル全面安の前夜となる、１９７１年８月から続いてきた大円高が２０２２年で終わることになる（ｐ９５）
・ユーロの問題は、２０１７年第３四半期に向けてのユーロ安の後に、ユーロ高となった場合、弱い国（ギリシア、ポルトガル、イタリア等）が生き残れない、離脱せざるを得なくなる（ｐ１０７）
・日経平均が史上最高値をつけたのは、明治維新から８１年目の１９４９年５月に東証再開されてから４０年半後にあたる、１９８９年１２月であった（ｐ１１９）
・１９８９年１２月から２７年目の２０１６年１２月に向けて、１万４０００円を目指して下落するだろう（ｐ１２４）
・ユニコーンとは、IT系ベンチャー企業を中心として、評価額が１０億ドル以上あり、かつ非上場のプライベートカンパニーと定義される。米国には２０１５年８月時点で１３２社もある。タクシー配車のウーバー、空室賃貸のエアビーアンドビー、莫大な資金調達をしながら、かつ株主に口を出されずに済む方法（ｐ１５１）
・日本株は、２０１７年から２０３０年にかけて大きく上昇する。１９８９年の最高値、３万８９５７円も超えるだろう（ｐ１５７）
・中国の金融市場が世界の実体経済に大きな影響を及ぼすことは基本的にはあり得ない、中国市場には外国人投資家の自由参加が認められていないので。（ｐ１６８）
・原油は、２００８年７月につけた１バレル１４６ドルから、２０１７年３Qに、２０ドルまで下がることが見える。これはユーロ高に転じる、ドルが下がり始める日柄と一致する（ｐ１７４）
・金はインフレに強いのではなく、デフレに強い。資産デフレが起きているときは、金は実物資産として効果を発揮する。２０２２年にかけてデフレが進み、株価が大きく下げる中で金の出番となる（ｐ１７８）
・金価格のボトムは２０１６年６月となる、そこから先は暴騰するだろう（ｐ１８４）
