・直近でのEVシフトの元凶は、仏・英・印ではなく、明らかに中国にある。2019年から中国で実施されるNEV法（2018年施行）によって自動車メーカはEV,燃料電池車、プラグインハイブリッド等の電動車の販売台数の義務を負う、NEV法にはカリフォルニア州のZEV法もかかわっている。（ｐ７、３９）
・カルロスゴーンはパリで、アライアンス2022を発表し、ルノー日産三菱で、共通プラットフォームを採用し、１２種のEVを市場導入すると発表した（ｐ３２）
・自動車業界の４つの新潮流の融合、１）EV,２）AV（自動運転）、３）CV（コネクテッドビークル）、４）Mass（シェアリングなど自動車の新たなるサービス領域）である（ｐ３５）
・一般的な顧客がEVを乗用車として見た場合、充電時間や再販価格などに対する不安が払しょくされていない（ｐ３６）
・現在のEV需要は、0.6％、車種別売上では、日産リーフが１位:5.1万台、二位がテスラモデルS、６位以降は中国メーカが続く（ｐ４３）
・EVの欠点、１）製造コスト、販売価格が高い（リチウム二次電池は新車価格の４分の１を占める）、２）航続距離が短い、３）充電インフラ未整備（ｐ４８）
・米中両国でEVバブルがはじけたのは、フィスカー、リチウムイオン二次電池関連企業が経営破たん、中国では「十城千両」の実証試験で達成目標に至らない都市が続出し、2012年にフェードアウトした（ｐ５７、１１２）
・ダイムラーは、CASEという戦略、コネクテッド、オートノーマス（自動運転）、シェアリング、エレクトリック（ｐ７０）
・ロールスロイスはBMW、ベントレーはVW、ジャガーとランドローバーはタタ、アストンマーチンは中東企業ファンド、ロータスはジーリ（中国）に経営権が移った（ｐ８１）
・アップルが目指す方向は、自動運転を管理するソフトウェア、クラウドとのデータ連携システム（ｐ９４）
・第5次EVブームは、１）VWの排ガス不正問題の反動、２）欧州CO2規制、NEV法の法規制を建前、３）ドイツ連合が巧妙に仕掛けたマーケティング戦略とみられる（ｐ１０６）
・ボルボは2019年以降、全車種に電動車を投入する戦略を出している、ドライブスウェーデンの実施期間2016-19がその準備期間（ｐ１２６、１３９）
・2010年に携帯電話を通話で使用するデータ量と、メール等デジタルツールとして使用するデータ量が同じになった、2013年にはその差は１０倍となり、音声はノイズと言われるようなった（ｐ１４３）
・トヨタは全固体電池ありきの近未来型EVの開発に偏りすぎてはならない、現状のリチウムイオン二次電池の改良による早期EVプラットフォーム開発もありえる（ｐ１５７）
・2011年の中期計画パワー８８では、2016年までに累計150万台を販売すると公約したが、2017年の７月までで４８万台（ｐ１５９）
・トヨタは2021年までに、販売する全車種にクラウドと情報のやりとりをする、データ・コミュニケーション・モジュール（DCM）を搭載する（ｐ２０５）
・セグウェイは2015年に中国のナインボットに買収されたが、これはセグウェイの模倣品を製造販売していた企業（ｐ２１２）
