・定年後に仕事をせずに暮らしていくための「老後に必要なお金」を計算するよりも、少しでも働いて日々の生活費を稼ぎ、これから先の人生に楽しみを見出していく方が、ずっと幸せになれる（ｐ５）
・４５歳を過ぎる（第２ハーフを過ぎる）と、新しい能力はほとんど身につかない、その代わりに、いまある能力を磨いたり熟成させることはできる（ｐ２５）
・第１ハーフの競争社会から、第２ハーフの「共存社会」へと意識を切り替え、元気なうちは働き続ける、そうすれば健康にもつながり、経済的な不安も解消されるだろう（ｐ２８）
・高い実務能力を持つ一方、ほかの社員にも指導もできる人材を「実務コンサルタント」呼び、経営者からそのように認められれば、何かと頼りにされる（ｐ３３）
・最初に好待遇を望み、それが叶わないとわかると少しずつ条件を下げていく方法は、無駄に仕事ブランクを長引かせるだけで得策でない、ブランクは人材としての市場価値が落ちる（ｐ３６）
・企業が欲しいのは、自分で新たに何かを作ることができる人、である（ｐ４２）
・個人事業主のようにいくつかの仕事を掛け持ちして収入を増やすのを推奨しているが、起業だけは決してお薦めしない（ｐ７１）
・定年後の仕事は、「選手からコーチ」のように、近い領域にばかりこだわる必要はない、定年前までに身に付けたスキル、経験の延長線上で、できる仕事を探すようにする（ｐ７６）
・定年後の仕事のキーワードは、安い・やめない・休まない、に加えて、コミュニケーション能力の高さ（ｐ８４）
・３回転職すると、書類審査さえも通過できない、この傾向はこの１０年で顕著になってきた（ｐ８６）
・日本老年学会が、高齢者の定義を、いままでの６５歳から７５歳に変更した、2017年５月、自民党の一億総活躍推進本部が「６５歳までは完全現役、７０歳まではほぼ現役」という提言を発表した（ｐ１１１）
・定年退職後の生活費は月平均で２７万、３０年間で１億円かかるが、そのうち5000－8000万円は公的年金で賄える。不足分の2000－5000万円をあらかじめ貯金しておくという発想は、良くない（ｐ１１７）
・すぐに次が決まる人は、あれこれ情報を聞くのではなく、相手の会社名とポジションの情報だけを知って、あとはその会社、求められる能力までを自分で調べる（ｐ１４５）
・第２ハーフの勉強は、趣味と割り切る、政府は「いくつになっても学べる」というが、ここで想定しているのは、第１ハーフ（４５歳まで）の社会人を指している（ｐ１４６、１５１）
