・現在私たち人類は、後世、歴史の教科書に「あの時、人類の未来が変わった」と書かれることになる、途方もなく重大なターニングポイントに立っている。2024年という年号は、必ずや、1776年（アメリカ独立宣言）、1780年（フランス革命）、1917年（ロシア革命）、1991年（ソ連崩壊）と同じレベルの重要年号として後世の歴史教科書に刻まれる。明らかに世界はまもなく大転換すると言っていい、まもなくアメリカ帝国が消滅する（p３）
・ハザール王国は今のウクライナ、カザフスタンのあたりにあった遊牧民国家、おそらくトルコ系である、周辺のトルコ系の民族はイスラム教に改宗したが、ハザール王国だけはユダヤ教を取り入れ、自らユダヤ人となりユダヤ国家となった（p５０）今のユダヤ人は、今のパレスチナにいたスファラディ系ユダヤ人と、このハザール王国から東方、スラブ地方に流れたアシュケナジーがいる（p５１）
・欧州の王族の血筋は、旧約聖書に出てくるダビデ王に繋がるユダヤ王家（ライオンの紋章）、共和政ローマのカエサルが祖のローマ王族（鷹の紋章）に遡る、総じてダビデとカエサルの子孫の混血である、その中から１９世紀、英王室と繋がるユダヤ系のロスチャイルド家が台頭し、金融の力で権力を振るってきた（p５６）
・2001年からエボラウィルス、鳥インフルエンザ、SARS、MERS などの生物兵器を世界各地に次々に巻いて皆殺しにしようとしたができなかった。餓死計画はうまくいっていない、全面核戦争を起こす計画も失敗に終わった、最後の足掻きが、2019年からの新型コロナウィルス感染症、ワクチンであったが、彼らが狙ったほどには死ななかった。一神教による世界制覇キャンペーンが失敗した、300−400年間続いた欧米の世界支配が終わろうとしている、短いスパンでは、戦後のアメリカを中心とした世界秩序が終焉した（p６７）
・プーチン曰く、ウクライナはロシア革命後、なぜかわからない理由でロシアの中に作られ、ロシアから独立する権利を与えられた、1200年に渡って続く、ハザール王国復活計画である。ユダヤ人のゼレンスキーと、キリスト教（ロシア正教）のプーチン、ウクライナ戦争の本質は、1200年年間に及ぶハザールとロシアとの民族間戦争である（p７５）
・世界のメディアは伝えていないが、ハマスによる奇襲攻撃は、イスラエルのネタニヤフ首相の「自作自演」だった、このことは、世界の政府関係者や軍、情報筋間では常識となっている（p８８）自作自演で自国民を殺して、ハマスのせいにした（p９０）
・ウクライナ支援では、2023年10月、アメリカの政府閉鎖を回避する「つなぎ予算」からウクライナへの追加予算が除外された、これを皮切りに欧米の「ウクライナを見捨てる動き」が加速した。イギリス政府は「ウクライナに送る武器が無くなった」ポーランド首相は「ウクライナへの武器供与を停止する」と公言した（p１０５）
・2023年の時点で、ドニエプル川を境に東側をロシア領にするという条件で、戦後の領土境界はすでにロシアと欧州上層部で合意されている、あとは西側をどうするか、これをウクライナの領土とするか、あるいはドイツやポーランドにも一部割譲するのか、そこを詰めれば懸案事項はクリアされる（p１０８）
・2024年２月、バイデン大統領が副大統領時代に、機密文書を自宅に持ち出した「機密文書事件」を担当した特別検査官は、「高齢の上に、大変記憶力が弱く、刑事裁判を受ける能力がない」と報告書に断じて、不起訴にした（p１１８）
・最近、ロッキード・マーチン社が、反重力飛行体を公開した、UFOを隠していたとされる米ネバダ州の「エリア５１」で第二次世界大戦中から極秘プロジェクトを進めてきた・（p１２８）
・ソーシャルメディアの世界でも二つの勢力が互角に戦っている、真実を伝えている、イーロン・マスク、トランプグループの「X」が、マーク・ザッカーバーグのメタ、ラリー・ペイジのGoogleに対抗して戦っている。アメリカ軍対巨大企業群の代理戦争とも言える（p１３０）
・米不動産データ分析会社アットムによると、アメリカの５７５の地域を調査した結果、それらの地域の９９％の住宅が、平均所得者の手に届かない価格であることがわかった（p１３３）
・アメリカの大富豪たちが自社株を大量に投げ打っている、アマゾン、メタ、JPモルガンなど、現金化しているのは、これから何が起きるのか、株価が大暴落する日がわかっているから（p１３６）アメリカの株式市場を牽引しているのは、M７（GAFAM）、」グーグル、アップル、メタ、アマゾン、マイクロソフト、テスラ、エヌビディア（NVDA)のアメリカの巨大テクノロジー企業である。７社の時価総額は、13.２兆ドル（1980兆円）で、その他世界のすべての企業の時価総額を超えている。これら７社がアメリカの主要上場企業の株価を嵩上げしている（p１３７）
・アメリカの銀行は長い間ゼロ金利政策が続いた中で、利払0.５ー１％の金融商品を買い込んでしまった、政策金利が５％に跳ね上がると、３０年間で１％の利払いしかない米国債を売ろうとしたら、半額以下になる。商業不動産の大暴落により、家賃収入で銀行ローンの金利が払えず、不動産の価値が下がっている（p１４１）
・カリフォルニア州の差し押さえ件数が前年同月比の４０５％増加、ミズーリ州のセントルイス市で都心の高層ビルが売却されたが、販売価格比で、９８％以上の下落であった。今の利上げの影響で、企業のローン返済能力は限界に達している、より高い金利で借り換えるか、大幅な値引きで不動産を売却するしかの選択肢しかない（p１５１）
・今、NATOはロシアと戦うべきだと公言しているのは、フランスのマクロン大統領と、イギリスのスナク首相、アメリカのオースティン国防長官くらいである、ドイツのシュルツ首相、NATOの事務総長は「NATOはロシアと戦わない」と明言している（p１８０）
・厚生労働省の発表によると、日本での新型コロナワクチンの接種回数は、４億3600万回で世界一である、ハザールマフィアがその次に狙うのは、地球温暖化と気候変動のデマに乗じた、食糧危機、飢餓危機を起こすこと（p１９１）
・2024年１月、BRICSは、１０カ国に拡大した、アメリカが強い影響力を持つG７に対抗して、独自の国際秩序の構築を目指している。エジプト、エチオピア、サウジアラビア、UAE 、イランが加盟した、アルゼンチンは不参加となった。人口の４５％、GDPの３６％であり、G７のGDP(30%)を超えている。2024年のBRICS サミットは１０月、ロシアのカザンで開催される、それに向けて、３４カ国が加盟に関心を表明している。今、BRICSと、上海協力機構で、世界GDPと人口の８割を占める。2023年１０月北京で行われた、中国が主催する「一帯一路サミット」には、４１の国際機関、１５１カ国が集まった。一帯一路により、世界の4000万人が貧困から脱して、１兆ドルの投資を呼び込んで、3000以上のプロジェクトと４２万人の雇用を生み出したことは事実である（p２０３）
・WHOは、2023年５月、世界で新型コロナウィルスに、７億6500万人が感染し、692万人が死亡したと最終報告した。新型コロナ死の約2.５倍、1700万人のワクチン死の責任は、誰が取るのだろうか。（p２１６）
・中国は、人口の２倍の３０億人分のマンションを作ったという説がある。国内のマンションや空室、空き家は、１４億人の人口では埋められない（p２２１）
・WHOが採択を目指していたパンデミック条約は失敗に終わったので、これで人類の家畜化計画が頓挫した（p２４７）
2024年7月5日読破
2024年7月7日作成、
