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帰ってきたトランプ大統領 アメリカに❝建国の正義❞が戻る日

帰ってきたトランプ大統領 アメリカに❝建国の正義❞が戻る日の写真

・裁判には巨額の弁護料が必要です、トランプ大統領が支払うその費用は、裁判がなければ選挙資金に回せたお金なので、裁判は間接的な選挙暴対と言えます、さらにトランプ大統領は、ニューヨーク、フロリダ、ワシントンDC、ジョージアの裁判所に出頭しなければならず、その間は選挙活動ができないので、これは明らかに選挙妨害です。(p25)

・大手メディアの信頼度がガタ落ちしたことと、イーロンマスク氏のおかげでツィッター(X)で真実を拡散できるようになったおかげで、バイデンが筋金入りの嘘つきで、バイデン一族がバイデンの影響力を売って金儲けをしている、という事実に左派の人も気づき始めた(p39)

・インフレが悪化し、不法入国者による侵略が激化し、イスラエル紛争が始まり、ウクライナ紛争が長引いていた2023年は、アメリカにとって最悪の年だったのですが、バイデンは国民のために働くどころか、1年のうちの37%はビーチや豪邸で休養していた事実もSNS で拡散された(p46)

・SNS で電気自動車に必要な電力の供給源は、6割が化石燃料、原子力が18%で、再生可能エネルギーは21%に過ぎない、という事実が拡散された。電気自動車に乗っても、やっぱり化石燃料を使っている、電気自動車って環境保護そしている気分になるだけの自己満足だったのか、と気づく人が続出した(p49)電気自動車はガス自動車とは燃焼方式が異なる、消防士や研究者によるとEV 火災は長引き、消化が難しく、再燃しやすい、ガソリン車の火災では通常500ガロンから1000ガロンの水が必要だが、電気自動車には何時間にもわたって、4万5000ガロンの水をかけなければいけない、としている。(p51)

・トランプ大統領が堂々と真実を語ってくれたこと、イーロンマスクがツイッターに言論の自由を戻してくれたことで、とりあえず匿名で投稿できるSNS では、ごく普通の人々が本音を言えるようにな理、実はグリーン化政策賛成派は、ほんの一握りの極左の人間のみであり、反対派こそが圧倒的なマジョリティであることが分かった(p63)コロナウィルスやワクチンの真相も明らかになってきた(p87)

・デジタル通貨の創設は決して許さない、そのような通貨は、皆さんのお金に対する絶対的な支配権を連邦政府に与えることになる。彼らは皆さんのお金を奪うことができ、誰もお金がなくなったことにさえ気づかないでしょう。これは自由に対する危険な脅威である(p118)

・2020年の大統領選挙の不正に関する裁判も、実際に裁判が起きて「不正はなかった」という判決が下されたわけではなく、単に裁判所が取り上げなかっただけである。(p169)却下されたのは60件のうち、裁判所が取り上げたのは3件、勝訴が2件、敗訴が1件、57件は原告に当事者適格がない、という理由で審議に至らなかったからである。(p225)

・ハマスの攻撃が起きたのは、1973年10月6日に起きた第四次中東戦争からちょうど50年後であったので、ごく普通の人でも、漠然と「なんか、すごい偶然だ」と感じた(p177)

・ロシアがウクライナに侵攻したのは、元祖ナチの子孫が牛耳るウクライナ政府が、ロシア系住民を迫害して殺し続け、オバマの援助を得て、ロシア系住民のみを殺す化学兵器を開発していたから。ウクライナの蛮行に堪忍袋の緒が切れてプーチン大統領が行動に出たのが、真相である(p203)

・2022年3月にロシアが終戦に合意(ウクライナがNATOに加入せずに中立を保つなら)したが、ウクライナが勝つまで戦争を続けたい西側諸国が終戦に反対した、と伝えられた(p213)

・トランプ大統領がいくら真実を伝えても左派の耳には届かなかったが、ロバート・ケネディ・Jrが、コロナウイルスに関する真実、ワクチンの危険性を警告した(p261)