・大規模な戦争が終結した時、敗戦国では例外なく「政治体制の崩壊が発生する」という原則がある、なので東アジアでは集結していない（ｐ２）
・日米安保が現実に機能するには、日本側の「有事立法」と言われる法整備と、アメリカ軍に対する具体的な協力体制が必要であり、普天間基地移転は重要な一環（ｐ１８）
・米国海兵隊は、大統領の命令一つ（議会承認抜き）で戦闘行動に入ることが許されるのが、陸軍との決定的な違い（ｐ２０）
・動員令がくると、それに基づいて平時にない部隊（補給部隊、衛生部隊）を編成する必要がある（ｐ２１）
・海兵隊の基地は世界中に３つのみ、１）ノースキャロライナ州（大西洋岸）、２）カリフォルニア州、３）沖縄、である（ｐ２６）
・アメリカは日本の総力（産業力、技術力、経済力）を破壊したからこそ、軍事力的勝利を獲得できた（ｐ４２）
・１９７５年、当時のソ連の平均年齢は７１歳であったが、１９８５年には６４歳、２００３年には５８歳になっている、ソ連のＧＤＰ（一人当たり）は１９８９年には１．２万ドルであったが、２００１年には０．２，２００９年で０．９万ドルである（ｐ４５）
・１９４４年１月にドイツ軍の包囲から解放された時点では、レニングラード市民の犠牲者は３分の１の９０万人、原因は餓死もあるが、暖房不足による凍死の多発であった（ｐ４８）
・現物賠償として、工業施設を本国へ持ち帰ってもそれは成功しない、日本を占領した米軍は、横須賀及び呉の「水圧プレス」を持ち去ったが、一切稼働すること無く朽ち果てた（ｐ５７）
・ズデーテン地方からの戦後ドイツ人追放事件は、いまだに尾を引いていて、チェコはドイツの反対によりユーロ圏に加盟できない（ｐ６１）
・２０１０年になって（７０年経過して初めて）ロシア政府は、カチンの森事件は、当時のソ連秘密警察が行った行為であることを正式に認めた（ｐ６５）
・ロシアのモスクワから南東に２００キロ離れたところにあるツーラにある金属材料研究所において発明された特許技術（コークスを作る技術等）は、すべて日本が買い取り、省エネに役立てた（ｐ７０）
・１９８２年、ＰＬＯを助けるためにシリアはソ連製の戦闘機とイスラエルはアメリカ製の戦闘機の１００機同士が戦って１００対ゼロ、１９９１年１月の湾岸戦争では、４００両ずつのアメリカ、ソ連製の戦車が激突して、ソ連製が全滅した、なので反ゴルバチョフクーデターでソ連軍は動かなかった、そしてソ連崩壊（１２月２５日）に至る（ｐ７２、７８）
・中国の現体制が長続きすることはありえない、貧富格差が存在して拡大しているから、これは社会主義の平等の法則と反する（ｐ８７）
・中国で大和ハウスが売れた理由は、日本式に内装を綺麗にして売りだしたから、ウォシュレットまで全部持ち込み、シャワーも（ｐ１０２）
・中国の携帯電話は通話料を支払うプリペイド式であり、誰が携帯電話を使っているかわからず、共産党は管理不能（ｐ１０９）
・三峡ダムは１９９３年着工、２００９年に完成予定だが２０１２年に延期、完成すれば１８２０万キロワットの世界最大、三峡ダム周辺では小規模な地震が頻繁に発生（ｐ１１８）
・日本軍が米軍と戦って勝ったのは、フィリピンでの戦闘で１回のみ、海軍はすべて負けている、装備の差ではなく、指揮官の指揮能力の差（ｐ１５３）
・日本でまともな防空施設を持っていたのは、東京では３箇所のみ、皇居、陸軍参謀本部、海軍省である（ｐ１５７）
・冷戦が始まっての一番の問題点は、東側が圧倒的に有利だったこと、あのでドイツの再軍備を急いだ（ｐ１６１）
・今度のイラク戦争では、ベトナム戦争のときのような大規模な反戦運動が起きていないのは、志願制だから（ｐ１７０）
2011/1/10作成
