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「通貨」で読み解く世界同時恐慌 2時間で未来がわかる!

「通貨」で読み解く世界同時恐慌 2時間で未来がわかる!の写真

・1820年の時点で中国は世界のGDPの29%、インドは16%を占めている、没落し始めたのは、アヘン戦争による香港割譲(1842)、インドの植民地化(1877)から(p3)

・現在(2011末)の円高は1995年の円高と実質実効為替レートで比較すれば深刻でない、2001-04年レベルで、かなりの円安ともいえる(p14、142)

・60円台に突入して、その先50円をうかがう事態になれば日本経済は危機的になる(p14)

・ドル高政策(1995年に実施)は、自国通貨をドルに換えれば良いので、アメリカに膨大なお金が、預金・株式・債権に集中した(p28)

・CDO(債務担保証券)で活発だったシティバンクは、2008年秋に事実上の破たんをしたが、アメリカ政府が公的資金で融資して救済した(p31)

・CDOとペアでCDOを保証する金融商品として売られたのが、CDS(クレジット・デフォルト・スワップ)で、保険会社AIGが売りまくった、2008年秋に事実上の破たんをして国有化により救済された(p
32)

・世界同時不況の根本的問題がフローではなくストックの問題、各部門(連邦政府、州政府、金融機関、個人等)のバランスシートが改善されない限り解決できない時間がかかる問題(p38)

・2011/10/26日に民間金融機関が保有するギリシア国債の50%を債権放棄、欧州金融安定化基金(EFSF)の融資能力を4400億→1兆ユーロに強化することで合意(p43)

・ECSC(石炭鉄鋼)、EEC(経済共同体)、RATOM(原子力共同体)が1967年に合体してECとなり、1993年にEUになった(p46)

・労働者の3割が公務員で組合が強いギリシアは勤勉ではない、闇経済がGDPの30%を占めるといわれる(p51)

・ギリシア国民が、年金・賃金引下げ・増税を納得しなければ、IMF管理下となりユーロ離脱で、ドラクマ通貨切り下げをするしかない(p55)

・中国は共産党独裁だが、実質は巨大な官僚機構がルールに従って動いているので、ルールを逸脱する無茶はしないのが中国の政治(p76)

・通貨が強くなると、輸出価格を上げて輸入価格をさげる「価格効果」と、国全体のコストを下げて所得を上げる「所得効果」があるが、加工貿易の比重が多い中国では、価格効果が相殺される(p87)

・インドで成功するにはトップダウン型でないとダメ、スズキ自動車が成功している理由、財閥の存在は戦前の日本に似ている(p99)

・通貨別取引高(合計200%)では、ドル:84.9,ユーロ:39.1、円:19%である(p122)

・三大通貨(米ドル・ユーロ・日本)及びポンド以外は、何らかの制限がある(p133)

・1871年に始まった日本の金本位制度では、1円=1.5グラムの純金であったが、1882年に日本銀行が発行した紙幣は銀兌換であったので、事実上は銀本位制度(p160)

・空洞化を懸念する必要があまりない理由の一つは、日本経済における輸出企業のウェイトが大きくない、円高で儲けている中小企業もあるはず、輸入はドル建てなので利益が大きい(p193)

・日本の金融資産は、家計(資産:1491、負債:353)、政府(488,1076兆円)等で、合計280兆円の純資産がある(p202)

・日本の強さを示すキーワードは、環境(森、水、大気汚染防止等)・安全・健康、である(p214)