・売上高から比例費（変動費）の合計を差し引いたものが貢献利益、そこから期間経費（固定費）を引いたものが、最終利益となる（ｐ３１）
・損益分岐点を計算するには、売上１億円あたりの貢献利益で考える、貢献利益:42億円、売上高:112億円とすると、１億円あたりの貢献利益は0.375億円、だから損益分岐点は40（期間経費＝固定費）/0.375=107億円となる、これと売上高の差額は事業部の利益に直結する（ｐ３２）
・計算書類の数字は、xxx百万円と読まないで「ｘｘ億円」と日本語で読む（ｐ５１）
・期首と見末の製品棚卸の変化は在庫になる、これが大きいかは売り上げ規模と比較する（ｐ５３）
・損益分岐点を出すためには、生産台数を使って行う、１）１台あたりの貢献利益（貢献利益/日本の生産台数）、２）損益分岐点（期間経費/１台当りの貢献利益）、すると日産@2011の場合、133.7万台生産したが、損益分岐点の136.7万台に及ばなかったことが判明する（ｐ５８）
・日本の数字の単位、万(10K)ｘ万(10K)＝億、億ｘ万＝兆（ｐ６０）
・日産のH11とH13を比較すると、材料費・運賃は削っているが、販売関連比例費（サービス保証、広告費等）は増えていることがわかる（ｐ６３）
・工場閉鎖等で減価償却費が減ってはいるが、給与が43億円減っているが、工場労務費は223億円増加（外注を内製化したとも予想）していることから、日産全体ではリストラは殆ど無かったと予想される（ｐ６５）
・位取りにおいて、３ケタ（西洋式）と４ケタ（東洋式）の最小公倍数の１２ケタ＝兆で、はじめてコンマの位置が一致する（ｐ６６）
・トヨタと日産について、同じ規模の比較をするには、トヨタの損益計算書をすべて日産の生産台数の規模に縮小して考える、つまりトヨタは386万台生産しているが、日産並み(134)として縮小する（ｐ７０）
・バブル崩壊後にトヨタは、上級者のイメージは保ちつつも実際に売る車としては、大衆車・小型車に力を入れたというマーケティング方針に変えたのだろう（ｐ７３）
・生産台数をそろえた営業利益の差（1703 vs マイナス157億円）は、規模では言い訳できない経営効率の差になる（ｐ７４）
・ゴーン改革において特別損失:8009億円というのは、関連会社の株式の現在価格での見直し(3489)、年金積立の不足分充当(1930)が含まれる（ｐ８２）
・使用総資本の効率（利益/使用総資本）をあげるには、資本の回転率(売上/使用総資本)と、売上高利益率(利益/売上)を上げる必要がある（ｐ９８）