・日本の鉱物性燃料輸入額は年間２８兆円（2014）にも上るので、エネルギー価格が１割下がれば、消費税率１％以上の所得が海外から帰ってくる計算になる（ｐ１８）
・原油安によりシェール業界に関する信用リスクが高まった矢先の２０１５年１月上旬に小規模なシェール企業が破綻したが、その後の連鎖倒産は起きていない（ｐ２５）
・シェール投資の限界費用とされる１バレル２０ドルに原油価格が近づけば、生産作業の稼働、停止が容易な企業が生産をとりやめる、トータルの生産コストの下限は５０ドルである（ｐ３１）
・原油の可採埋蔵量は、１９７２年の約４０年間で、４倍に拡大した。１９７２年には可採埋蔵量は２兆バレル（生産済は１兆）だが、７．７７兆バレルに増加した（ｐ３５）
・米国の原油可採埋蔵量は２０１３年末で、前年比９％増加の３６５億バレルとなり、１９７５年以来最も大きな数字となった。サウジアラビアは２６６０億バレル（ｐ４１）
・米国の２０１４年１１月の原油輸出は３４％増加して、月量平均５０万バレルと、１９２０年以降で最高（前回ピークは１９５７年３月の４５万バレル）となり、世界１７位の原油輸出国となった（ｐ４３）
・１８６１年に日量３０００バレルの生産が可能な自噴油井が実現して、１バレル２０ドルだったのが、１８６１年末には１ドルを切るようになった（ｐ４３）
・在来型は鉱床の発見段階で生産コストが決まってしまうが、シェール生産は形態が資源抽出よりも製造業に近いので、広大な鉱床域で多数の抗井を掘削しながら、最適開発条件に接近するという特徴がある（ｐ４８）
・シェール企業は、シェール層がどこにあるかを熟知していて、掘削装置も簡単に調達できる環境にあるので、市場の動静に応じて少しずつ投資を増やせる特徴がある（ｐ４９）
・石油価格は同じエネルギー量の石炭価格よりも４－５倍高かったので、世界の第一次エネルギー供給に占める石炭シェアの割合は、２０１３年に３０％に足し、１９７０年に最高水準に達した石油は１４年連続で減少して３３％となった（ｐ５６）
・石油は他の代替エネルギーがないコアな需要（輸送部門など）を」持っているため、いまだに大幅な需要減になっていないが、いずれくるとされる石油需要のピークがやってくる可能性もある（ｐ５７）
・中国の生産者物価指数は、すでに３年近くマイナスであるにも拘わらず、賃金上昇率が毎年２桁台で推移しているので、企業の多くは実質的には赤字になりキャッシュフロー不足が常態化している可能性がある（ｐ６４）
・２０１４年の中国経済の規模は、ｊ購買力平価で１６６年ぶりに世界一となったが、成長率は前年比７．４％増加と、２４年ぶりの低水準であった（ｐ６６）
・２０１４年１０月末時点で、シェール企業が発行するジャンク債の総額は２９７２億ドルで、５年前の約３倍の規模、１０年前には４％に過ぎなかった市場全体のシェアが１６％にまで急拡大している（ｐ７７）
・シェール層の採算ラインは１バレル３０－４０ドル、最大のバッケン頁岩層では生産全体の８割が４２ドル以下、２０１５年の生産分の一部を１バレル９０ドル以上で売り建てていたので、現在の価格水準で買い戻せば、１バレル４０ドル以上の儲けがでる（ｐ８３）
・シェール企業の抵抗力は意外なほど高い、さらにシェール関連債権総額は５５００億ドルと世界の債券市場の規模（１００兆ドル）と比較したら微々たるもの（ｐ８４）
・シェール企業関連のジャンク債市場はサブプライムローンの場合より小規模だが、ＣＢＯ，ＣＬＯという形で世界中にリスクが分散されている。サブプライム危機の直接の引き金は、破綻したリーマンブラザーズが関連する６０００億ドルに上る債権残高のＣＤＳ契約をどの金融機関が履行するかが判然としなかったので、当時４４００億ドルのＣＤＳを発行していたＡＩＧに支払いが集中した（ｐ８６）
・資本が自己増殖する手段を失いつつある現在の状況（債権利回りが１％を切るなど）は、まさに資本主義の終焉である（ｐ９７）
・現在のロシアと１９９８年時点の状況には相違点が多い、１９９８年に債務不履行を起こし国際金融市場から一度撤退していたロシアには、海外諸国のロシア国債保有は１割強と少ないので前回のようにデフォルトする可能性はまずない（ｐ１１３）
・ドイツ最大手の電力ガス会社である、エーオン・ルアガスは、長期契約で購入するはずだった天然ガス価格の大幅引き下げを要請した。自由化市場に突如として米国から転売されてきたカタール産などの安いスポット物が出回ってきて売れなくなったから（ｐ１２４）
・今回の原油価格急落の原因は、現在の国際石油市場にプライスリーダーが存在しないこと、逆オイルショックの真因は、ＯＰＥＣが表面的には価格カルテルを形成しているように見えて、実はそうではない（例として、罰則規定なし）ことにある（ｐ１５３）
・カナダとメキシコ湾岸を結ぶ新たなパイプラインが稼働し、過去最大容量のカナダ産原油がメキシコ湾岸の製油所に届くようになった。軽質のシェールオイルよりも重質油の精製に適した設備を備えている（ｐ１５７）
・サウジアラビアの王位継承の資格を持つ第三世代の男子は、数百人に上る。初代国王の孫の世代では、現在、有力な家系が３つある（ｐ１６４）
・米国は公共交通機関が発達していないため、石油消費の７０％が輸送部門、日本では輸送目的と産業用の石油消費が４０％ずつ（ｐ１８０）
・２０００年のエネルギー最大輸入国は米国で６．４億トン、二位が日本で４．２億トン、中国は１０位、２０１２年には、米国４．６億、日本４．５億、中国３．７億トンと米国の輸入量が激減している（ｐ１８２）
・多くのシェールガス田は、ガス産出が始まって３年経過すると産出量が７５％減少する。産出量維持のためには次々と新しい井戸を掘り続ける必要がある、ガス井群の３割以上をリプレイスする必要がある（ｐ１９１）
・２０１３年１０月には、シェルは２４０億ドルを投じた米国シェール事業が失敗に終わったことを認めた。ＢＰも２１億ドルの評価損を計上している（ｐ１９２）
・人類が使ってきた燃料の水素対炭素の比率は、木材１：１０、石炭１：１、石油２：１、天然ガス４：１であり、炭素の比率が低いため、ＣＯ２排出量が少なく環境負荷が低い（ｐ２１６）
・日本の原油の中東依存度は１９７３年の７７％から、１９８７年には６８％まで減少したが、１９９３年に中国が、２００４年にインドネシアが輸入国になり、１９９８年以降、依存度は８０％を超えたまま（ｐ２１８）
・日本ではあまり知られていないが、中国は「北方領土を日本領」と認めてきた数少ない国である（ｐ２４９）