・米国長期債の動きと、米国株価の動きを見ればトレンドが確認できる。２０年債と２年債の金利差が上昇すれば、米国株は下落する。同時に金は暴騰する予測（ｐ７）
・EU離脱決定後に、欧州の銀行株は大暴落している。特にドイツ銀行の株価は異常な下げ方をしている（ｐ１１）
・金価格は１４２０ドルに上昇後に、数日で下落することになる（ｐ１３、３２）
・戦争とは国債発行がつきもの、日本がロシアと戦争できたのもユダヤ人金融家が日本国債を大量に購入してくれたから。デフレは平和のシンボル（ｐ２３）
・英国の国民投票はなんら法的拘束力を持たない、英国議会がEU残留を決議すれば世の騒ぎも収まるかも。英国の国会開催時が本当の結論となる（ｐ２９）
・ニューヨーク株価暴落は秋(2016.9)である、この秋こそが１９３０年代と並ぶ暴落となる。金融業界を揺るがす大暴落は例外なく、９－１０月に起きている。底値探しは１１月に終える（ｐ４２、８３）
・１ドル１００円を切る円高で日本の株価はいったん暴落するかもしれないが、回復は一番早いだろう（ｐ４４）
・イングランド銀行と、ソロスの勝負でイングランド銀行は資金不足で負けた、結果、英国は欧州通貨制度から脱退せざるを得なくなった。英国がEUに加盟しても、ユーロを使えない理由である（ｐ５２）
・円は１６０円に向かう途上にある、ダウが暴落、東京市場も暴落して、円安に大きく振れる、そして底力の強い日本企業が業績を回復して、東京市場が回復してから、ドルが下落する（ｐ７６、８２）
・アメリカは大企業による自社株買い、欧州は中央銀行の株買いで市場をささえて、日本は日銀が日本国債も株式も買い占めている（ｐ７９）
・１９２９年の大恐慌は、独占禁止法運用上のまちがいであった、あまりにも大きな市場シェアを持ち、価格教支配力を持っている企業は解体分割する、とする産業政策のミスであった（ｐ９４）
・中国で本当に増強されているのは陸軍、正確には陸軍所属の武装警察であり、警察には所属していない（ｐ１２６）
・アメリカが富を収奪するとき、尖兵として送り込むのはIMF、国際通貨基金という名のヘッジファンドである。（ｐ１２８）
・アジア通貨危機の時、IMF勧告のままに従った、韓国やタイは見るも無惨、めぼしい企業は全て外資系に乗っ取られた。IMFに逆らったマレーシア（マハティール）が正解だった（ｐ１２８）
